地上デジタルTV開始とInter BEE

アメニティ&サウンド 音と快適の空間へ vol.42
音響と技術 メールマガジン
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音響技術とソフトウェア、ハードウェア開発

音響と開発 : Sound & Development
株式会社エーアールアイ / ARI
ARI CO.,LTD.
アメニティ&サウンド 音と快適の空間へ

地上デジタルTV開始とInter BEE

42

メールマガジン「アメニティ サウンド 音と快適の空間へ」は、現在、休刊中です。 バックナンバーのコラムの内、サウンドコラムと技術開発コラムは、 サウンド、技術開発コラム に再編集、一部加筆修正して掲載していますので併せてご利用ください。

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■ アメニティ&サウンド 音と快適の空間へ【Vol.42】2003年11月20日
□    地上デジタルTV開始とInter BEE
□    http://www.ari-web.com/
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□はじめての方へ、
このメールマガジンのご登録をいただきましてありがとうございます。
「アメニティ&サウンド 音と快適の空間へ」は、隔週(第1、第3木曜日)
にお届けしています。内容を充実できるようにがんばりますので、末永く
お付き合いいただけますようお願い申し上げます。

 ■□■□■ CONTENTS Vol.42 □□□□□□□□□□□□□□□■□

  1.技術と開発の閑話(7)
    エラーとコスト - 前編 -
    ソフトウェア・エラーとプログラミング・エラー
  2.サウンド(40)
    地上デジタルTV開始とInter BEE 
  3.3GPP音声通信(35)
    GSM音響規格 − 受話雑音測定
  4.バークリー音楽大学のP2Pファイル交換(URLクリッピング)

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 ■1.技術と開発の閑話(7) エラーとコスト - 前編 -
    ソフトウェア・エラーとプログラミング・エラー
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 ソフトウェアのバグやエラーをなくし品質を向上することは情報機器
 の多い現代では社会的にも重要な問題となっていますが、高度で複雑
 化が進むソフトウェアのエラーをなくすためのテストや開発にかかる
 コストが大きくなることも重要な問題です。

今回は、ソフトウェアのエラー、バグとコストの話題にしてみたいと
 思います。

  ▼前回までの内容はバックナンバーをご覧ください。
  http://www.ari-web.com/mm/bn/index.htm

 ■ソフトウェア・エラーとプログラミング・エラー

 ソフトウェアに関するエラーには、大きく分けて2種類があります。
 1つは、ソフトウェアを実行する上でエラーとなって実行できなくな
 るタイプです。身近なところでは、OSが検出してアプリケーションを
 停止するような「除算エラー」や「不正なメモリアクセス」などです。

  ▼e-Words IT用語辞典 : ゼロ除算【divide by zero】
  http://e-words.jp/w/E382BCE383ADE999A4E7AE97.html

 これらのエラーは、プログラムの不正な実行によって発生するCPUが
 正常範囲での継続処理が困難なためのエラーです。実行コードや内容
 に問題が生じているものです。

   □…… ゼロ除算/ブルースクリーン ……………………………

    ゼロ除算は、プログラムが分母をゼロで割り算を実行す
    ると、解が求められないため、不正な処理を行ったこと
    をCPUが検出するようになっています。また、CPU
    のアーキテクチャ上、除算の解を以降に扱うことができ
    ない値になる場合にも同様にエラーとなります(大きな
    数値を小さな数値で除算するなど)。

    OSのエラー表示では、ゼロ除算でブルースクリーンに
    なることはほとんどなく、ダイアログ表示されると思い
    ます。ブルースクリーンはGUI表示の機構が使えない
    致命的なエラーの場合に表示されます。

    単一のアプリケーションのみのエラーとなるゼロ除算な
    どより、ブルースクリーンの方が重症のように語られる
    傾向がありますが、たとえ、アプリケーション単独でも
    目的は果たせないことに違いはないので、ミッションか
    ら見たエラーの重要度に違いはありません。

    以前にOSがブルースクリーンの根絶を目指すと発表さ
    れた時、背景の色を赤に変えると根絶というジョークが
    ありましたが...

   …………………………………………………………………□■□

 もう1つのエラーは、プログラミング・エラーなどと呼ばれるバグで
 す。ソフトウェアはプログラムされた通り、正常に実行していますが、
 望む目的とは異なる結果や予想外の結果となるためエラーとみなすも
 のです。

 計算結果が間違っていたり、フリーズなどの挙動になるバグもこれに
 分類できます。

  ▼e-Words IT用語辞典 : 凍る【フリーズ】
  http://e-words.jp/w/E5878DE3828B.html

 「除算エラー」もバグに含められますが、プログラミング・エラーは、
 CPU実行自体には差し支えないエラーであることが異なります。

 フリーズは、コンピュータを継続利用できなくなっていますが、人に
 対するリアクション部分の実行には問題が生じていますが、ある意味
 プログラム通りの正常動作中の現象と言えます。フリーズに至るよう
 なプログラムがされているという点が問題点です。

 ソフトウェア・エラーもプログラミング・エラーもどちらもエラーで
 すが、その性質や防ぐための技術的な内容はかなり異なります。

 まず、エラー、バグの種類についてのみになりましたが、次回に続き
 ます。それでは、次回もよろしくお付き合いください。 (^^)

  ▼ARIは、デジタル機器のハードウェア、ファームウェアの開発を
   お手伝いしています。
  http://www.ari-web.com/develop/index.htm

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 ■2.サウンド(40) 地上デジタルTV 開始とInter BEE
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━□■□■
 このコラムは音や音響機器などについての話題をお届けしています。
 
 2003年国際放送機器展/Inter BEE 2003(International Broadcast
 Equipment Exhibition 2003)が、11月19日から21日まで千葉、日本
 コンベンションセンター(幕張メッセ)で開催されています。

 国際放送機器展は今年で第39回となる音と映像のプロ、放送関係者向
 けの展示会です。今年はTV放送50年という年でもあり、地上デジタル
 TV放送開始の年でもあります。同時開催の講演でも「オーストラリア
 の地上デジタル放送の現状」「米国におけるデジタルテレビへのシフ
 ト」、「ブロードキャストサラウンドへのアプローチ」など地上デジ
 タル放送関係の講演などがプログラムされています。

  ▼2003年国際放送機器展
  (展示会の案内のみです。出展内容は各企業のHPで)
  http://bee.jesa.or.jp/

 地上デジタルテレビは秒読み段階に入り12月1日から開始となること
 はCMなど告知が盛んですのでよくご存知のことでしょう。

 放送局と受信のコスト問題、多少強引ともいえる国策としての2011年
 アナログ放送停波までの推進方法などから(国策というのは諸事情を
 超越するので強引な傾向があるかと思いますが)強引な推進に対する
 反対意見なども見かけます。

 地上デジタルTVは、高解像度(ハイビジョン)、デジタルの高音質、
 双方向データ放送やEPGなどに対応し、先日発表された録画制限など
 の仕組みを備えたTVチューナー、受像機になります。EPGの対応や
 双方向などのために完全に情報化家電、完全デジタルAVの域に一般
 家庭のTVチューナーが移行するということです。

 EPGや双方向性のための問題として語られる中には、通信インフラの
 問題も含まれています。本来の能力を発揮する上で前提とされている
 通信回線は低速なアナログ電話回線ではないと思いますから、電波や
 受信機以外に通信インフラの整備という課題が伴います。

 ITバブル後期には盛んに言われたデジタル・ディバイドの問題はTV
 のレベルで問題になるようになるかもしれません。

 放送機器もコンテンツ製作や記録メディアなどまでメリット、デメリ
 ットが広範囲に及ぶため、そのコスト、経済効果が期待と不安を持っ
 て見守られています(全てを7年で完遂する国策ですね)。

 このような一般的なハードの諸事情の激変もありますが、同時にソフ
 ト面での変化が大きいことは(画質、音質、双方向性など)、各所で
 述べられている通りです。すでに、DVDやBSデジタルの普及によって
 AV環境は変化してきていますが、地上デジタルTVは普及率と背景が全
 く異なり大きくなります。

 家庭のAV環境がインタラクティブで高画質、高音質になり、サラウ
 ンドなどにも対応した環境の普及がさらに進みますから、映画館など
 の商用施設に対する影響もプラスもマイナスも含めて現れることにな
 るかもしれません(以前に話題にした音声の上下方向を含む、さらな
 る多チャンネル化など)。

 地上デジタルTVに関連したソフト面では、放送の録画に伴う製作コ
 スト、広告モデルの変化の予想などを良く見かけます。

 家庭のメディアの変化による、商用サービスのソフトへの影響は、あ
 まり見かけませんが(今はそれ以前の問題なので)ビデオやCDなど
 が与えた影響があったのと同様、何らかの質的影響を与えることにな
 るのではないでしょうか。

 それでは、次回もよろしくお付き合いください。(^^)

 前回までの内容はバックナンバーをご覧ください。
  ▼バックナンバー目次
  http://www.ari-web.com/mm/bn/index.htm

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 ■3.3GPP音声通信(35) GSM音響規格 − 受話雑音測定
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 2003年度9月の移動電話国内出荷実績が(社)電子情報技術産業協会
 JEITAの統計情報で発表されました。移動電話国内出荷数量は前年度
 比120.6% 11ヶ月連続のプラスと依然好調となっています。

 携帯・自動車電話、公衆PHSともに好調で、PHSは、前年度比164.3%
 と8月に比べやや下降していますが7ヶ月連続のプラスとなっています。
 JEITAは「データ通信用PHS端末の需要が引き続き堅調であるため」と
 コメントしています。

  ▼統計資料-2003年度移動電話国内出荷実績に掲載されています。
   (社)電子情報技術産業協会 JEITA
  http://www.jeita.or.jp

 前年度比に着眼すると公衆PHSの連続前年度比プラスが目立ちますが、
 数量は携帯・自動車電話が圧倒的です。前年度比が好調な傾向が続い
 ていますが、2000年、2001年の同月より台数は少なくなります。

  …………………………………………………………………………

 前回はGSM音響規格の送話雑音測定でした。今回は受話雑音測定です。

  ▼前回までの内容はホームページのバックナンバーをご覧ください。
  http://www.ari-web.com/mm/

 □……………………………………………………………………………
  ■9.Receiving Idle Channel Noise (受話雑音)
 ………………………………………………………………………□■□

 受話雑音測定とは、受話方向の測定で端末が通話状態で無信号時の
 雑音レベルを評価するための測定です。端末が接続、無話の状態で
 受話器からの雑音の量を評価します。

 受話時の雑音とはPOI点からERPまでの全てのノイズの事を指して
 おり、受話器からERP間で人工耳マイクに入力される周囲雑音のノ
 イズや伝送経路のノイズ、端末自体の回路のノイズなど受話経路の
 全てのノイズを含みます。

 測定にはLRGP(テストヘッド)を使用します。測定環境については
 周囲環境が30dBspl(A)以下の環境で測定する様に規定されています。
 これらの測定条件は3GPP規格の受話雑音測定と同じです。

  ▼3GPP規格の受話雑音測定については以前にご紹介ました。
  http://www.ari-web.com/mm/bn/20021205.htm

 以上の条件を満たした上で端末を通話状態にし、ERP点での周波数
 特性を測定し、全周波帯域の総和レベルを求めます。求めた総和レ
 ベルが受話雑音レベルということになります。

 受話雑音測定は、無信号時の雑音レベルを評価するので試験信号を
 使用しません。GSMでは送話雑音はは以下の値で規定されています。
 
 ・受話雑音レベル :-57dBmPa(A)以下
           (周囲雑音30dBspl(A)以下のにて)

 規格値は3GPP規格ののナローバンドと同じ値で、全周波数帯域での
 総和レベルです。

 また、端末に受話音量調節機能がある場合は最大音量の設定において
 -54dBmPa(A)以下となっています。dBPaの後ろについている(A)とは
 ERP点で周波数測定をする際にA特性周波数重み付け(A-weighting)
 を使用して測定するという意味です。

  ▼[dBPa](デシベル単位)については以前にご紹介しました。
  http://www.ari-web.com/mm/bn/20030116.htm

   □…… A特性周波数重み付け(A-weighting) ……………………

     騒音の測定には可聴周波数範囲の音圧レベルの絶対測定
     が必要ですが、耳の感度は周波数によって異なり、単に
     音圧の実効値をとっただけでは聴感的な音の大きさを表
     すことはできません。

     このような事から人間の聴覚の周波数特性を模したA特性
     重み付け(A-weighting)を使用してより人間の聴覚に近
     い状態での評価を行います。
      
     A特性は低周波領域と高周波領域での感度が鈍くなる特性
     を持っています。
   …………………………………………………………………□■□

 受話雑音レベルが大きすぎると相手の声が聞き取りにくくなったり、
 雑音の周波数成分によっては相手の声をマスキングするなどど通話
 品質に著しく影響するので、受話雑音レベルは十分に抑えられてい
 る必要があります。

 次回は送話雑音測定についてお届けします。

  ▼ARIは3GPP,GSM,PDC音響測定に対応した「3G携帯通信開発用
  音響測定システム MTA-01WB-S」を開発・販売しています。
  http://www.ari-web.com/mobile/3g/mta01-wbs/info-3gpp.htm

  ▼GSM端末音響システム 製品概要(MTA-01WB-S)
  http://www.ari-web.com/mobile/3g/mta01-wbs/info-gsm.htm

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 ■4.バークリー音楽大学のP2Pファイル交換(URLクリッピング)
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 WEB参照可能な掲載記事などから毎日伝えられるニュースや記事から
 気になる情報や、翌日には埋もれてしまいそうな記事をピックアップ
 してご紹介しています(このメールマガジンの発行周期が隔週という
 こともあって新しい記事ばかりではありません)。

 ■RFID日本の学校にサービス

 前回、RFIDを積極導入して生徒につけさえるとしている米国の学校の
 ニュースを話題にしましたが、大日本印刷とドコモ・システムズが日
 本でも学校や塾向けにサービス提供するという発表がありました。

  ▼大日本印刷など、ICタグによって登下校情報を
   メールで配信するサービス
  http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2003/11/18/1176.html

 学校や塾にリーダーを設置し、生徒にICタグを身につけさせることで
 登校や下校の時刻などを知ることができるというものです。

 「KIDS SAFETY PASS」という名称がつけられています。児童を安全
 から守るパスということですが...

 現実に「KIDS SAFETY」としてICタグを機能させるには、学校や塾だ
 けでなく、児童の行動範囲などの至るところにリーダーが設置され、
 常にトラッキングするような仕組みでなければ、安全状態をトラッキ
 ングすることはできないだろうと思います。

 また、仮にトラッキングができたとして、誘拐や事故などの何らかの
 危険から防御する助けとなるかは疑問の残るところです。

 完全に人の位置情報がトラッキングできても、事故後、誘拐後の位置
 やトラッキングできなくなった最終地点が判明するだけなので、ある
 程度、異常事態から時間が経過して判明するあたりが限界です。シス
 テムを否定するつもりはありませんが、「KIDS SAFETY PASS」とい
 う名称はICタグ管理の悪い印象を軽減しようという意図がより感じら
 れる結果になっているような気がします。

 このシステムは、出席、下校状況を自動的に記録できるという利便性
 のみのストレートな訴求の方が、うがった見方をされずに済むような
 気がしますが皆様はいかがお感じでしょうか。

 ■バークリー音楽大学のP2Pファイル交換

 何かと不正コピーの著作件問題でニュースになっているP2Pファイル
 交換ですが、米国のバークリー音楽大学では、生徒に教材のP2Pファ
 イル交換を奨励しているそうです。

  ▼バークリー音楽大学が80種類の教材音楽ファイルを無料公開、
   共有可能に
   Hot Wired Japn 2003年11月12日
  http://www.hotwired.co.jp/news/news/culture/story/20031113203.html

 教材にも著作件は存在していますから、条件付きのコピー許可をして
 いる点が、昨今のファイル交換の著作権問題と照らして興味深いもの
 です。また、バークリーの卒業生はプロのミュージシャンとなる生徒
 いますから、卒業後は自分の著作や演奏を不正コピーから守る必要が
 ある立場にある人であることでも注目されます。

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 ■編集後記
 CNET|Japanのコラムでバークリーのファイル交換の件やアマゾン
 の全文検索で英語文献のネットワーク利用の利便さと日本での現状
 を考えると、さらに、大きな差がついたというものがありました。

 アマゾンの書籍の全文検索は、今後、日本でも展開しようとはする
 のだと思いますが、書籍の表紙画像の掲載も値引き価格(再販制度)
 も、日本では、アマゾンならではの利点が日本の書籍には適用され
 ていませんので、全文検索も適用できるものなのかは疑問の残る所
 ではあります。

 ただでさえ、不審な出版業界が米国でも問題となったように、全文
 検索と立ち読み機能で、事足りてしまうような内容の書籍の場合や
 知識を販売している辞典、Tips物などは、やはり対象外となるでし
 ょう。さらに、日本は小さな昔ながらの方式に近い出版社が多数あ
 るので、そもそも、紙のままテキスト化されていないということも
 考えられます。

 「日本語で」という条件にすると情報量が不利だという通説になる
 かもしれませんが、日本語が読める英語圏の人より英語が読める日
 本人の方が多いと思いますから、日本語の文献も英語の文献も読め
 るために逆に有利かもしれません。

 それでは、次回、2003年12月4日Vol.43もよろしくお願いします。
                        ARI A&S 編集部

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